放課後等デイサービス、　施設学習支援、家庭教師、メンタルフレンド、全ての子に学習支援を行います。

発達障害の診断基準の基本

発達障害は、米国精神医学会のDSM-5-TRや世界保健機関のICD-11といった国際基準に基づいて評価されます。日常生活や学業・仕事に継続的な困りごとがあり、発達の早期からみられる特徴が複数の場面で一貫しているかを総合的にみて判断します。自己判断ではなく、医師や公認心理師など専門職による面接、観察、心理検査、環境情報の収集を組み合わせて進める点が重要です。

主な診断領域

・自閉スペクトラム症（社会的コミュニケーションの困難さ、こだわりや感覚過敏など）
・注意欠如・多動症（不注意、多動性、衝動性が年齢不相応に強く日常に影響）
・学習障害（読む・書く・計算の特異的な困難）
・発達性協調運動障害やチックなど、運動面・神経発達に関わる特性

診断の流れと注意点

初診では生育歴や現在の困りごとを整理し、質問紙や知能検査・発達検査等を必要に応じて実施します。学校や職場からの情報提供が役立つことも多いです。似た症状を示す睡眠不足、聴覚・視覚の問題、てんかん、気分障害、ストレス要因などを鑑別して、単なる性格や努力不足と混同しないことが大切です。診断は“ラベル”ではなく支援の入口であり、環境調整や認知行動的アプローチ、必要に応じて薬物療法を組み合わせ、得意を生かす具体策につなげます。

相談先と受診先

まずは地域の発達支援センター、保健センター、学校の相談窓口、産業保健スタッフなどに相談し、必要に応じて小児科・児童精神科・精神科・心療内科へ紹介を受けます。受診時は、困りごとが起きる場面や頻度、幼少期からのエピソード、これまで有効だった工夫をメモにして持参すると評価がスムーズです。診断の有無にかかわらず、合理的配慮や就学・就労支援につながる情報を得ることが、生活の質を高める第一歩になります。